健診の遠隔読影とは？

健診や検診では、1回の受診で多数の画像が発生します。受診者数の増加と医師の働き方改革が重なり、院内の医師だけで読影を回しきれない健診機関・病院が増えています。ここでは、健診の画像を外部の放射線診断専門医へ委託する「遠隔読影」について、外注できる検査の範囲や費用、体制づくりのポイントを解説します。

健診の遠隔読影とは

健診の遠隔読影とは、健診や検診で撮影した画像をインターネット経由で外部の読影医へ送り、判定結果のレポートを受け取る仕組みです。撮影は自施設で行い、読影だけを外部の放射線診断専門医に委託します。

なお、健診と検診は目的が異なります。健診は特定健診や雇入時健診のように、健康状態全体を確認するものです。検診は肺がん検診や乳がん検診のように、特定の疾患を見つけることを目的とします。どちらも保険診療とは運用が異なるため、読影を外注する際の設計も外来診療とは分けて考える必要があります。

外来診療の遠隔読影との3つの違い

健診の遠隔読影には、外来診療とは異なる特徴が3点あります。

件数が多く、繁忙期に集中する：企業健診や自治体のがん検診は実施時期が偏るため、月ごとの件数差が大きくなります。

判定コードでの報告が前提となる：所見の文章ではなく、学会や実施主体が指定する判定区分での報告が求められます。

二重読影が求められる検査がある：医師2名による読影が標準的な運用となっている検査があります。

このため、外来診療で使っている遠隔画像診断サービスがそのまま健診に使えるとは限りません。健診の運用に対応できるかどうかを個別に確認する必要があります。

健診で遠隔読影の外注が進む3つの背景

受診者数の増加で読影件数が積み上がる

特定健診の定着とがん検診の推進により、健診の受診者数は増加傾向にあります。1回の健診で複数の画像検査を実施すれば、施設全体の読影件数は数万件規模にのぼります。撮影から結果返却までの期限が決まっているため、件数が増えるほど院内の読影キャパシティが逼迫します。

働き方改革で院内のダブルチェックが回らない

2024年4月から医師の時間外労働に上限が適用され、読影のために時間外労働を積み増す運用は取りにくくなりました。特に二重読影は1件あたり2名分の読影時間が必要です。院内の医師数が変わらないまま件数が増えれば、いずれ体制が破綻します。読影の一部または全部を外部に委託し、院内の医師を診察や精密検査の判断に振り向ける施設が増えています。

見落としが精度管理上の課題として指摘されている

健診の画像では、異常陰影に気付かないまま「所見なし」と判定される事例が課題として扱われています。厚生労働省が規制改革推進会議に提出した資料でも、医療事故情報収集等事業のデータをもとに、エックス線検査で所見を認めないと判断した後に所見が認められた症例が集計されています。

参照元：厚生労働省｜AIを活用したがん検診について（規制改革推進会議 第9回健康・医療・介護ワーキング・グループ／令和8年2月12日）（https://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kisei/meeting/wg/2501_02medical/260212/medical09_0107.pdf）

また、がん検診では受診率や要精検率などのプロセス指標にもとづく精度管理が求められます。読影体制は、この精度管理と切り離せない位置にあります。

参照元：厚生労働省｜がん検診の精度管理について（https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/000462462.pdf）

健診の遠隔読影で外注できる検査

遠隔読影サービスが対応する健診の検査は、モダリティごとに幅があります。代表的な検査は以下のとおりです。

胸部X線

肺がん検診に加え、結核検診、じん肺健診、石綿健診、学生健診、ポータブル撮影など、用途ごとに判定の基準が異なります。件数が最も多く、外注効果が出やすい検査です。

胃部X線・マンモグラフィ

胃がん検診の胃部X線と、乳がん検診のマンモグラフィは、いずれも読影の経験が判定に直結します。乳房検診では、マンモグラフィの二重読影が判定マニュアルで示されており、体制の確保が課題になりやすい検査です。

参照元：日本人間ドック学会｜乳房検診判定マニュアル（https://www.ningen-dock.jp/ningendock/pdf/nyubou-manual20220401-2.pdf）

CT・MRI・超音波などの人間ドックのオプション検査

肺がんCT検診、脳MRI（脳ドック）、腹部超音波、乳腺超音波、頸動脈超音波などは、人間ドックのオプションとして実施されます。専門領域が分かれるため、自施設の医師の専門外となる検査が発生しやすい領域です。サブスペシャリティに対応した読影医が在籍するサービスであれば、検査項目を増やしても読影体制を維持できます。

健診の遠隔読影を外注する流れ

外注の検討から本稼働までは、次の5段階で進めます。

1．対象検査と件数を棚卸しする

まず、検査ごとの年間件数と月別の変動を洗い出します。特に繁忙期の月間件数が、委託先を選ぶ際の前提条件になります。全件を委託するのか、二重読影の2次読影だけを委託するのかも、この段階で方針を決めます。

2．判定コードと報告様式をすり合わせる

健診では、実施主体が指定する判定区分での報告が必要です。日本人間ドック・予防医療学会のコード、結核予防会の標準コード、自治体や保険者の独自コードなど、施設ごとに使うコードは異なります。委託先が該当コードに対応できるか、既存の健診システムへ取り込める形式で返却できるかを確認します。

3．システム連携の方法を決める

画像の受け渡し方法には、健診システムやPACSと連携する方式と、専用の依頼端末を使う方式があります。連携すれば依頼から結果取り込みまでの手作業が減り、件数が多い健診では効果が大きくなります。一方で、連携の開発が必要になる場合は準備期間を見込む必要があります。

4．二重読影の運用を設計する

二重読影を行う場合は、1次読影と2次読影の担い手を決めます。院内で1次読影を行い、2次読影を委託する方法や、2名分をまとめて委託する方法があります。あわせて、1次読影の結果を2次読影医に見せるかどうかも決めます。見せない設計にすると、先の判定に引きずられにくくなります。

5．試験運用を経て本稼働する

繁忙期の前に、一部の検査で試験運用を行います。確認するのは、レポートの読みやすさ、返却までの日数、判定コードの整合性、緊急所見が出た際の連絡経路の4点です。ここで運用を固めてから、対象検査を広げます。

健診の遠隔読影を外注する費用

費用の内訳

遠隔読影の費用は、初期費用、月額費用、読影単価の3つで構成されます。読影単価は1件あたり500円から3,500円程度が目安で、CTやMRIのように読影の負荷が高い検査は高くなります。加えて、複数部位を依頼した場合の部位加算、撮影枚数が多い場合のスライス加算、時間外対応料金が発生するサービスもあります。

参照元：Radiation Journal｜遠隔読影の費用相場は？（https://journal.ysreading.co.jp/13830/）

健診は1回で複数の画像が発生するため、加算の有無が総額に大きく影響します。単価表だけで比較せず、自施設の検査内容をもとに月額の総額を試算することが重要です。

健診は画像診断管理加算の対象にならない

外来診療の遠隔画像診断では、施設基準を満たせば画像診断管理加算を算定でき、委託費の一部を回収できます。一方、画像診断管理加算は保険診療に対する診療報酬です。人間ドックのような自由診療で実施する健診では、原則として算定できません。

つまり健診の遠隔読影は、委託費がそのままコストとして残ります。外来診療と同じ考え方で投資回収を見積もると、想定と合わなくなります。健診料金の設定や、院内の医師の人件費削減効果と合わせて判断してください。なお、自施設の運用が算定対象になるかどうかは、地方厚生局に確認することをおすすめします。

参照元：厚生労働省｜令和8年度診療報酬改定について（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000188411_00081.html）

健診の遠隔読影の委託先を選ぶ5つの確認ポイント

1．二重読影に対応できるか

二重読影が必要な検査を扱う場合は、2名の読影医を割り当てられる体制があるかを確認します。あわせて、1次読影の結果を2次読影医へ通知するかどうかを設定できるかも確認しておくと、運用の自由度が上がります。

2．判定コードと健診システムに対応できる

指定の判定コードで返却できるか、既存の健診システムへ取り込める形式かを確認します。ここが合わないと、事務側で転記作業が発生し、外注の効果が相殺されます。

3．繁忙期の件数増に耐えられるか

健診は件数が季節で偏ります。月間の最大件数を提示し、その水準でも返却日数を守れるかを事前に確認します。読影医の在籍人数と納期管理の体制が判断材料になります。

4．セキュリティがガイドラインに準拠しているか

画像データは要配慮個人情報を含みます。厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」では、外部に委託した場合でも最終的な安全管理責任は医療機関側にあるという考え方が示されています。委託先の対策状況を評価し、責任分界を契約書で明確にする必要があります。

参照元：厚生労働省｜医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第6.0版（https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/0000516275_00006.html）

5．緊急所見時の連絡体制があるか

健診では、緊急の対応が必要な所見が見つかることがあります。通常のレポート返却とは別に、電話などで即時に連絡する経路があるかを確認します。連絡を受けた後の院内フローも、あわせて決めておく必要があります。

監修：ワイズ・リーディング