地域医療連携における画像診断の重要性とは？
地域医療連携における画像診断の重要性
地域完結型医療へ向けた機能分化の推進
地域全体で支える「地域完結型医療」においては、それぞれの医療機関の役割分担が重要なポイントといえます。例えば、CTやMRIといった高度医療機器を保有する中小病院やクリニックが検査を担当することによって、大病院への患者集中を防ぐことにつながります。このように身近な医療機関で検査を受け、必要に応じて専門病院に紹介する、という流れを作ることが求められています。
円滑な連携に不可欠な画像診断の精度
上記のように地域の施設間で患者を紹介するケースにおいては、画像診断レポートが重要な情報となります。紹介元の医療機関において的確な診断がなされていれば、スムーズな連携が可能です。逆に診断がしっかりと行われていない場合には、紹介先の医療機関で再度検査を行うため、連携を行う意味が薄れてしまいます。
連携を阻む「読影医不足」と「診断遅延」
専門医不在が招く現場医師の読影負担
地域のクリニックや中小病院の場合、放射線診断専門医が常駐していないことが多いといえます。CTやMRIを撮影したとしても、専門医ではない医師が読影を行うため、診療後の作業時間が増えていきます。さらに、「見落としがあるのではないか」といった精神的な重圧も感じることになり、医師の疲弊を招く原因のひとつとなっていると考えられます。
診断レポートの遅れが及ぼす患者への影響
上記のように専門医が不足している施設では、診断レポートの作成タイミングが遅れる「診断遅延」が発生することが多いといえます。すると患者への説明が遅れてしまい、早期治療の機会を失ってしまう可能性もゼロではありません。そして検査から結果を聞くまでの間、患者は不安な気持ちを持ったまま過ごすことになります。
施設間データ共有におけるセキュリティ課題
CTやMRIなどで撮影した医療画像は、高度な個人情報です。この点から、施設間で画像のやり取りが発生する場合には、厳格なセキュリティ対策を行っておくことが必要です。
例えば画像のやり取りにCD-Rなど物理メディアを使用する場合には、取り込みの手間などのタイムラグが発生するほか、紛失リスクも付きまといます。そして、VPNなどの専用回線を構築して維持するには、コストや技術的なハードルが高く、スムーズなデータのやり取りを妨げているといえます。
遠隔画像診断サービスによる地域連携の強化
外部リソース活用による読影体制の強化
遠隔画像診断サービスの導入により、インターネットを経由して読影を外部に依頼できます。このサービスを利用すれば、小規模なクリニックだったとしても専門医による高品質な読影体制を得られます。必要なタイミングで専門家のリソースを活用できるため、医師が不足している地域格差を是正することにも繋げられます。
クラウドシステムによる迅速な情報共有
クラウドシステムの活用により、迅速な情報の共有が可能になります。例えば遠隔診断においても画像をアップロードすることによって読影医がアクセスできるようになります。物理的な移動が不要になるため、もし緊急性が高い症例だったとしてもすぐに診断結果が得られます。そして、クラウドシステムを活用することで、リアルタイムに近い感覚で情報の共有が可能となります。
かかりつけ医と中核病院の連携ハブ機能
遠隔画像診断サービスを導入した検査実施施設は、中核病院とかかりつけ医をつなぐ「ハブ」として機能し、地域の連携を強化できます。この場合、かかりつけ医からの依頼により検査を実施し、遠隔画像診断によるレポートを添えて返します。このことでかかりつけ医は自信を持って治療を継続できますし、必要があれば専門病院に紹介する、といった点を判断できるようになります。
導入がもたらす医療機関と患者へのメリット
診断品質の担保と患者満足度の向上
遠隔画像診断サービスを利用すれば、読影を依頼したすべての画像において放射線診断専門医が読影することから、診断品質の担保が可能となります。このことから、検査における見落としのリスクも低減されます。そして患者は「近隣のクリニックで検査が受けられ、専門家の診断を早いタイミングで聞ける」となり、患者満足度の向上につながります。
医師の負担軽減とタスク・シフトの推進
サービスの導入により主治医は読影業務から解放され、負担が軽減されます。さらに患者への問診や治療の説明、処置といった部分に注力できるようになります。また、これまで医師が対応していた業務を他の職種に移管するタスク・シフトを推進することによって、医師の長時間労働是正が期待できます。
まとめ
地域において医療連携を行う場合には、画像診断が重要なポイントになります。そして外部の遠隔画像診断サービスを導入することによって、読影医不足と診断の遅延といった課題を解消するとともに、医師の過重労働を防ぎます。さらに、地域にて高度な画像診断を提供できる体制を整えることで、持続可能な地域医療システム構築が可能となります。